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スターティアグループ

COMPANY わたしたちについて

COMPANY わたしたちについて

OUR MISSION

存続と成長に寄り添う

日本の企業の99.7%は中小企業。
しかし、10年以上経営を続けられる企業は
それほど多くないと言われています。
「存続」とは、「成長」と同じくらいに
最も貴重で尊い言葉。
そんな言葉をあえてミッションに掲げることで、
わたしたちは日本中の中小企業の思いに
寄り添いたい、
そう考えています。
ITやテクノロジーの最先端を、存続と成長のために、
人間らしく横で寄り添いながら、
これがわたしたちの思いです。

  • POINT.01

    存続

    存続とは変化の連続であり、
    成長を意味する

    存続とは、変化をしないことではありません。時代や環境が変化するのと同時に、自らも変化をしていくことで保たれるのが存続です。「存続」にスポットを当て、保ち続けることを最大の価値とし、その「変化」と「存在」を横で支える仲間でありたいと思っています。

  • POINT.02

    成長

    成長には、「量的成長」と
    「質的成長」がある

    量的成長とは、売り上げ、利益、社員数、取引先数などが増加すること。世の中のより多くの人や企業に貢献し、役に立っていることを表します。一方、質的成長とは、仕事の質・経営のレベルが高まっていくことです。多くのお客様の声を聞くことで視点を高め、成長を還元します。

  • POINT.03

    寄り添う

    “寄り添うこと”が
    スターティアの特徴

    寄り添っているからこそ、必要な時に必要な解決をスピーディに提供できる。お節介はせず、一緒に汗をかくことがわたしたちの願いです。ITやデジタルが発展した世の中だからこそ、人と人とが出会うことが価値となり、その価値こそがわたしたちの成長になると考えます。

OUR ACTIONS

  1. 01

    経営の健全化に貢献する

    わたしたちは、関わるすべての「人」と「企業」に寄り添い、経営の健全化や存族と成長に貢献するためのあらゆる活動を、継続して行います。

  2. 02

    中小企業が抱える課題を解決する

    わたしたちは、企業が抱える課題の解決(業務効率向上、コスト削減、本業の成長支援)に貢献し、中小企業の活性化を促します。

  3. 03

    共存共栄の精神で、パートナーとともに

    わたしたちは、事業環境を提供してくれる企業(仕入先、ファイナンス会社、アライアンス先、施工協力会社、販売代理店)と共存共栄を図っていきます。

  4. 04

    社員が成長する機会を提供する

    わたしたちは、ともに働く社員に、仕事を通じて人として成長していく機会を提供し、豊かな人生をおくってもらうための努力を惜しみません。

MISSION
果たすための方法

ITやテクノロジーを手段として
オフィスに「解決」をご提案

オフィスにかかせない基幹設備から
プラスをもたらす事務サポートまで、
ビジネスの“今”を加速する
トータルソリューションをご提供します。

  • 売上UP

    売上UP

    言うまでもなく、企業の存在意義である利益の拡大。それは、新規顧客の獲得から既存ルート営業の強化など、企業によって課題はさまざまです。マーケティング活動とも大きく関連する部分のため、市場分析から販売促進活動に至るまで、多岐にわたるフェーズで時代に合わせた見直しと整備が必要です。

  • コスト削減

    コスト削減 コスト削減の追及は、企業活動の永遠のテーマ。毎日の通信費・設備費やコツコツかさむ小さな雑費、そして、会社経費の大きな割合を占める地代家賃まで・・・どこから手を付ければいいのか分からないといったお悩みも多く聞かれます。現状のお金の使い方が最適なのか、環境をチェックすることからご提案いたします。
  • 業務改善

    業務改善 オフィスで挙がるお困りごとの多くは、このカテゴリに属するといえます。使い勝手が悪い、ムダが多い、手間がかかる、トラブルが多いなど――。さまざまな社内業務の中で、自動化・高速化・外部委託など、適切な方法で負担を減らす施策があります。日々積み重なる業務負荷の解決方法をご提案いたします。
  • オフィス環境

    オフィス環境 オフィス環境の整備は、従業員満足度にも大きく関係する分野です。地理的な環境だけでなく、社内システムや業務フローなどを見直すことも、働きやすいオフィス作りへの第一歩です。物件選定からデザイン、インフラ実装まで、これまでにない新しいオフィス環境を実現します。
  • リスク管理

    リスク管理 近年、世界中でさまざまなウイルスやマルウェアの被害が取り上げられ、その対象は中小企業や個人にまで及んでいます。それらに加え、震災や大規模な自然災害のニュースも多く目にする昨今、企業の大事な資産を守るセキュリティ環境の整備を行います。